【完全版】Googleビジネスプロフィール停止の原因と復活手順｜再審査請求のコツ

ある日突然、Googleマップから自分のお店が消え、管理画面に「停止」と表示される。Googleビジネスプロフィールの停止は、店舗にとって集客の入口を失う深刻なトラブルです。

停止の多くはGoogleのガイドラインに沿っていないことが原因で、原因を正しく直したうえで再審査を請求すれば、回復できる可能性があります。

本記事では、Googleの公式ヘルプにもとづいて、停止の原因と復活までの手順を解説します。

「停止」「無効化」「制限」の違い

Googleビジネスプロフィールの措置にはいくつかの種類があり、状態によって対処法が異なります。まずは自店がどの状態にあるのかを確認しましょう。どの状態でも、原因を直さないまま同じことを繰り返すと、より重い措置につながるおそれがあります。

状態	主な内容	対処
停止・無効化	プロフィールが公開されなくなる、または編集できなくなる	ガイドライン違反を修正し、再審査を請求する
口コミなどの制限	虚偽の口コミなどが確認された場合に、新しい口コミの受付停止や既存の口コミの非公開、警告表示などが行われる	違反の原因を解消し、制限に対して再審査を請求する
アカウントの制限	Googleアカウント自体が制限され、管理しているプロフィールが掲載停止になる。新しいプロフィールの作成もできない	先にアカウントの制限解除を請求し、その後プロフィールの再審査を請求する

Googleのヘルプによると、虚偽の口コミに関するポリシーに違反した場合の制限では、事前にビジネスオーナーへメールで通知されます。管理画面の表示に加えて、Googleからのメールも確認しましょう。(参照:停止または無効化されたプロフィールを修正する)

停止されたときにまず確認すること

Googleマップでお店が表示されなくなっても、必ずしも停止とは限りません。まずは管理画面を開き、停止や制限の表示があるかを確認しましょう。表示がなく、単に検索結果での順位が下がっているだけであれば、対処法は異なります(Googleマップの順位が下がった原因と対処法)。

停止が確認できたら、焦って情報を書き換える前に、次の3つを確認します。1つ目は、Googleから届いているメールの内容です。2つ目は、再審査請求ツールに表示される停止の理由と、違反したとされるポリシーです。3つ目は、直近でプロフィールに加えた変更や、業者・スタッフが行った作業の内容です。原因が分かれば、何を直すべきかが明確になります。

停止される主な原因

停止の理由は、後述する再審査請求ツールで確認できます。よくある原因は次のとおりです。

原因	具体例
ビジネス名に余計な情報がある	「〇〇美容室｜渋谷駅徒歩3分・縮毛矯正」のように、正式名称に地域名やキーワードを加えている
住所が実態と合わない	バーチャルオフィスや私書箱で登録している、実際には営業していない住所を使っている
対象外のビジネス	オンラインだけで営業していて、お客様と対面する場所がない
非店舗型なのに住所を公開している	出張サービスなのに、自宅などの住所を店舗として表示している
重複したプロフィール	同じ店舗のプロフィールを複数作成している
虚偽の口コミ	関係者や業者に口コミを書かせる、特典と引き換えに口コミを依頼する
短期間の大幅な変更	店名や住所、カテゴリを短期間に何度も変更している

注意したいのは、店舗自身に覚えがなくても、業者や以前の担当者が行った設定が原因になっている場合があることです。

店名にキーワードが加えられていないか、知らない口コミ対策が行われていないかを確認しましょう。業者の選び方はMEO業者の選び方で解説しています。

再審査請求で復活させる手順

原因を修正したら、Googleの再審査請求ツールから請求を送信します。手順はGoogleの公式ヘルプにもとづいています。

1. ガイドライン違反を修正する
   ビジネス名、住所、カテゴリなど、違反の原因と考えられる箇所を先に直す
2. 再審査請求ツールを開く
   プロフィールに関連付けられたGoogleアカウントでログインし、Googleビジネスプロフィールの再審査請求ツールを開く
3. 理由を確認する
   制限されたプロフィール、措置が取られた理由、違反したポリシーへのリンクが表示される
4. 再審査請求を送信する
   「再審査請求を送信」を選び、送信する
5. 証拠書類を添付する
   求められた場合は「証拠を追加」から書類をアップロードし、復元が必要な理由を説明する
6. 結果を待つ
   Googleによる確認後、結果がメールで届く

請求の状況は、再審査請求ツールで「送信済み」「承認済み」「不承認」などとして確認できます。

請求が却下された場合は、元の請求で出していなかった証拠を加えて、追加の審査を請求できます。また、Googleアカウント自体が制限されている場合は、先にGoogleアカウントの管理ページから制限の解除を請求し、解除されてからプロフィールの再審査を請求する流れになります。

証拠書類として使えるもの

Googleのヘルプでは、正式な事業登録証、営業許可証、納税証明書、電気・電話・水道・インターネットなど事業用の公共料金の請求書が例として挙げられています。

日本の店舗であれば、法人の登記事項証明書、個人事業主の開業届の控え、飲食店の営業許可証などが該当すると考えられます。書類に記載された店名と住所が、プロフィールと一致していることが重要です。なお、証拠書類のフォームは開いてから60分以内に送信しないと添付されないため、事前に書類のデータを手元に用意してから開きましょう。

再審査を通すためのポイント

再審査請求は、ただ送信すればよいわけではありません。まず、違反の原因を確実に直してから請求することです。直さないまま請求しても、同じ理由で不承認になる可能性が高くなります。次に、店名・住所・電話番号を、看板やホームページ、証拠書類の表記とそろえておきましょう。

Yahoo!プレイスやポータルサイトなど、他の媒体の表記も統一しておくと、店舗情報の一貫性が保たれます(サイテーションの効果と獲得方法)。実店舗であれば、店名入りの看板や外観の写真をプロフィールに掲載しておくことも、実在する店舗であることを示す材料になります。

説明文は、事実を簡潔に伝えることを心がけてください。届いた口コミへの返信など、日頃の運用が正しく行われていることも、店舗の信頼性を示す材料になります(口コミ返信の例文)。

停止中にやってはいけないこと

Googleのヘルプでは、再審査請求の審査中に、同じビジネスの新しいプロフィールを作成しないよう明記されています。

新しく作り直すと重複したプロフィールとなり、状況をさらに悪化させるおそれがあります。また、停止の原因が分からないまま店名や住所を何度も変更するのも避けましょう。

プロフィールを作り直すと、これまでに集めた口コミや写真も引き継げません。

停止を防ぐための日頃の対策

停止を防ぐ最も確実な方法は、ガイドラインに沿った運用を続けることです。ビジネス名は看板と同じ正式名称にし、住所は実際に営業している場所を登録します。

出張型のビジネスは、住所を非表示にしてサービス提供地域を設定しましょう(グーグルマップへの登録方法)。口コミは自然な形でお願いし、特典と引き換えにしないことが大切です(口コミを増やす方法)。

また、Googleビジネスプロフィールのオーナー権限は必ず店舗側で持ち、業者やスタッフには管理者権限を付与しましょう。オーナーの権限が業者にあると、停止された際に店舗側で再審査を請求できないことがあります。

日々の更新はGoogleビジネスプロフィールの投稿やインスタとグーグルマップの連携を活用し、正確な情報を保ち続けましょう。業者に運用を任せる場合は、施策の内容を定期的に報告してもらい、ガイドラインに沿っているかを店舗側でも確認できる状態にしておくと安心です(MEOコンサルティング、MEO対策の費用相場)。

Googleビジネスプロフィールの停止に関するよくある質問

停止についてよくいただくご質問をまとめました。

まとめ：原因を直してから、正しい手順で再審査を

Googleビジネスプロフィールの停止は、ガイドライン違反が主な原因です。まずは再審査請求ツールで理由を確認し、違反を修正したうえで、店名と住所が一致する証拠書類を添えて請求しましょう。審査中に新しいプロフィールを作らないこと、日頃からガイドラインに沿って運用し、オーナー権限を店舗で持つことも大切です。MEO対策の基本はMEO対策とはで解説しています。

フォーデザインは、Googleのガイドラインに沿った施策のみを行い、違反を含むご依頼はお断りしています。突然かかってくるMEOの営業電話で「すぐに順位を上げる」と提案された場合は、その手法がガイドラインに沿っているかを必ず確認しましょう。停止からの回復後の運用や、安全なMEO対策をご検討の方はご相談ください。